狭小住宅を建てる前に知っておくべきこと-土地購入に際して10項目の注意点!!

土地（敷地）購入に際しての概略の注意事項です。

土地(敷地)の広さはどれ位か。何㎡、何坪か。

ローンつけにて購入を考えた場合には、敷地有効面積が、40㎡以上は確保してくだい。もし、33㎡とかそれ以下の土地を購入する場合は、信販系の金融機関にあたることになります。

前面道路からのセットバックはあるか。その場合の有効面積はどれ位になるか。

新築に際しては、有効面積が基本になります。

現地、古家はあるか。

その場合にガス、水道の有無を確認。特に水道工事を新規で行う場合には敷地内に引き込む際に、それなりの工事費用が発生します。また、古家の建物構造の種類にも注意。木造と比べて鉄骨とかRCの場合は、解体費用が、かかります。

土地の用途地域を確認。一般的な住宅地域か、商業地域か、また、防火指定はどうか。

商業地域の場合、防火地域が多いですので、そこで新規の建築は防火仕様が求められコストがアップします。これに反して、住居系の地域の場合は準防火地域とかで、木造3階も可能になります。コストが抑えられます。

土地周辺の地質と地盤はどうか。

役所に行けば、川が近い場所などでは過去の水害の有無、ハザードマップがございます。この辺は仲介の不動産屋さんでも確認してください。地盤が悪い場合には、それなりにコストがかかります。

現地に至るまでの車両進入経路のチェック。

それにより、建築コストもアップしますので。

前面道路幅は4mあるか。道路の種類はどうか。公道か私道か。

私道の場合には、建物の建築の際、近隣関係者の承諾が必要なケースが多いです。道路使用とか道路掘削工事とかの場合です。これも事前に仲介不動産屋さんを通してチェックしてください。

土地（敷地）の形状、および敷地内の高低差、擁壁の有無など。

近隣の境界近くに擁壁がる場合には、場所によりがけ地とかの場合もございますので、法的に指定された擁壁を設置する必要がございます。その際の工事コストも考えておくこと。

土地購入に際しては、敷地測量図の有無を確認すること。

もし測量図がない場合には、売主負担で敷地測量図を作成してもらい、それを土地引き渡しの条件としてください。また、敷地測量図は確定測量と言って、隣接する土地との境界が明示されたものが理想です。それがあれば、将来、土地を売る場合にも有利になります。

古家がある土地を更地で購入する場合。

解体工事の際、地中にあるガラとか基礎のコンクリとかを注意して撤去するように注意事項も入れてください。その上で、引き渡し後、3ヵ月以内に地中より、新たなガラ等が発見された場合には、売主の責任にて対処する旨も入れておけば宜しいです。

「この土地にどんな建物を建てることが可能か」（準備中）